夢で蹴りたい――日本の戸籍システム、マイナンバー

訳あって親との交際を絶っている。

もうずいぶん昔に家を飛び出して以来数十年にわたり、住所を変えるごとに住民票を親に取られ、嫌がらせをされた。嫌がらせをされるたびに引っ越しを繰り返し、10回を超える引っ越し費用のために貯金が全部飛んだ。今では借金を背負っている。

日本では親族が合法的に住民票を取得できる。住民票どころか、戸籍も閲覧できる。戸籍の附票も閲覧できる。附票を見れば転居した履歴まで全部わかる。戸籍から配偶者の家族の情報だって取得できる。何だこの制度!?親は弁護士に頼んで戸籍謄本や附票を取得していることがすでに分かっているが、実は弁護士に金を払わずとも、親自身が取得したってなんの問題もない。これに対抗するには、住民票と居住地を乖離させるしかない。

配偶者のDVやストーカーが原因で住民票と異なる住所に転居した場合については、昨今では法律が整備されているため、転居先で国民健康保険や医療費給付、住民票の閲覧制限などのサービスを受けることができる。

しかし親が自分の居所を嗅ぎまわるために住民票を放置して転居した場合については法律が存在せず、上記のサービスは一切受けられない。役所に相談して全部拒否された。住民票と居住地が一致していないことを役所が把握すれば最悪、職権で住民票からの抹消もありうる。と役所に言われた。親のせいで、国民としてカウントされなくなるのだ。

だからといって生命が奪われるわけではないのだが、困るのは保険証が交付されないことだ。本人確認が必要な手続きは一切できない。例えば証券口座の開設ができない。私は株取引したくてもできないまま一生を終えるかもしれない。医療費も10割全額自己負担になるので、医者にはかかっていない。

さて最近、マイナンバーなる牛糞を発酵させたような制度が導入されようとしている。マイナンバーは住民登録地に郵送される。私はこのままだとマイナンバーを受け取ることはできない。

報道を見るとマイナンバーは来年中にでも会社に知らせなければいけない見込みである。私のようなケースは一体どう会社に説明すればいいのか。親から逃れるために居住地と住所を一致させることができないのでマイナンバーはわかりません。で通るのか!?

私と同じ思いをしている人たちは他にもいる。 blog.jjseisakuken.jp

今日、親を蹴り飛ばす夢を見た。実家に恋人と押しかけ、親がクソみたいな態度を取ったところで腹が立って蹴っ飛ばしたところで目が覚め、現実でも夢と同じ右足が蹴りだされていた。奴らが早く死んでくれれば、こんな思いしなくていいのに。


夢で蹴りたい――日本の戸籍システム、マイナンバー」への5件のフィードバック

  1. 初めまして。突然のコメント失礼します。
    私と同じ境遇の方がいらっしゃるんだな、と改めて思いました。
    私が普段から思っていた事と同じです。
    私も数年前、私を産んだ人達(敢えて両親という言葉を使いたくありません。)から逃げました。今も住民票は移さず、別の市に住んでいます。
    マイナンバー通知は恐怖でしかありません。
    大阪市や横浜市等、一部の自治体がDV被害の措置を考え始めた様ですが、これもまた、(元)配偶者や、(元)恋人等の異性間の暴力被害者だけなのでしょうね。。。(詳しくは知りませんが)
    そして、他の自治体は?とも思います。
    来年から、働く事さえ出来なくなるのかな?と思っています。
    飢え死にしろ、という事か。。。
    長文駄文失礼しました。

  2. コメントありがとうございます。お気持ちお察しします。たぶん、私より辛い思いをされてきたかと推測します。。
    DV被害者の方も辛い思いをされているでしょうが、親族のケースは例外扱いで、どこの自治体も「前例がない」と面倒臭がって何もしません。「親のことだろ?自分たちで解決しろよ」という雰囲気があります。あなたたちは良い親に恵まれて幸せですね、と言いたくなります。
    住民票を元住んでいた所から移していないのであれば、マイナンバーを彼らに握られてしまうのは嫌ですね。平成27年10月時点の住民登録地に郵送されるそうですので、できればどこかに移した方が良いです。友達のつてがあれば、一時的に住民票を移させてもらうことは可能です。私は友人がいませんので不可能ですが。
    私はダミーの住居を借りることを考えています。地域によりますが月2万ほど払ってオンボロアパートを借りれば、自宅ではない場所を有効な住所にすることができます。近年は保証人不要のプランが各不動産会社で利用できるようになっているので、金銭補償の発生しない緊急連絡先になってもらう人を一人探すだけでよいです。会社の上司に頼んだことがあります。
    もしどうしてもマイナンバーが必要なのであれば上記の方法が有効かもしれません。保険証も発行されます。
    もちろん欠点は、お金がかかることです。ふつうの人間にとっては、払う必要のないお金なので躊躇します。恨みが募りますね。恨んでも何も出ないのでエネルギーの無駄なのがまた嫌です。
    まだ会社がどのような態度を取ってくるか全く不明ですので、今年10月の通知開始以降の動向を見てから、どうするか判断しようと思っています。
    役に立ちませんでしたらごめんなさい。

  3. 私は親に対して住民票や戸籍の附票の閲覧制限をかけています。2度引っ越しをし、2度行いましたが、どちらの自治体も快く手続きしてくれましたよ。閲覧制限をするには、警察などでの意見書が必要になるので、まずは警察で親との関係について事細かに話をしなければなりませんが。
     しかし、閲覧制限をしても、弁護士や司法書士、行政書士などが業務上正当な開示請求をすれば開示されてしまいます。

  4. 9/25までに住民票のある自治体に「居所情報登録申請書」を提出すれば、住民票の住所地に住んでない方にも、登録住所地にマイナンバーを送ってくれるのではないでしょうか?
    私も上記の方々と似た境遇なので、多少、辛さは解ります…諦めないで!

  5. みなさま本当にありがとうございます。
    閲覧制限はかけました!東京ドームのある某区では警察の意見書も必要ありませんでした。しかも弁護士の開示請求に対しても事前通知してくれるとのことです。家賃は高いですが困っている方にとってはこの区が最も安全かもしれません。
    ただし現住居のある自治体は弁護士に対しては無力であると言われましたので、住所を移せませんでした。結局、ダミー住居の線で切り抜けることになりそうです。
    居所情報…については調べてみます。ありがとうございます。

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